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【6/8開催 Japan Open Innovation Fes】リクルート・麻生氏×グロービス・今野氏×東急電鉄・加藤氏 3名によるトークセッション“未来のコト創り「スタートアップと大企業の共生」”で語られる内容とは？

【6/8開催 Japan Open Innovation Fes】リクルート・麻生氏×グロービス・今野氏×東急電鉄・加藤氏 3名によるトークセッション“未来のコト創り「スタートアップと大企業の共生」”で語られる内容とは？

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eiiconは、2017年10月に日本流オープンイノベーションの祭典「Japan Open Innovation Fes 2017」（JOIF2017）を開催しました。同イベントには新規事業の担当者やスタートアップのスタッフたちがおよそ300名来場。オープンイノベーションの手法や事例、可能性に理解を深めました。

好評を博した「JOIF2017」に引き続き、第二弾イベントの開催が決定！「Japan Open Innovation Fes 2018 in Summer」と題し、2018年6月8日に実施します。会場は、「東京ミッドタウン日比谷」に新設される話題のビジネス連携拠点「BASE Q」。前回に比べて収容人数も増え、規模も拡大します。終日行われる5つのトークセッションには、前回と同様に豪華メンバーが登壇。オープンイノベーションに関わるビジネスパーソンであれば必聴の内容になるはずです。

そこで、「JOIF2018 in Summer」の開催に先立ち、【トークセッション①　未来のコト創り「スタートアップと大企業の共生」】に登壇いただく、リクルートホールディングス　麻生要一氏、グロービス・キャピタル・パートナーズ　今野穣氏、東急電鉄　加藤由将氏の3名に集まっていただき、セッション内で取り上げる具体的なテーマから、ここ最近の注目事項を含めて、ざっくばらんに話していただきました。

【写真中央】　株式会社リクルートホールディングス　麻生要一氏

2006年入社。2年目で社内の新規事業コンテストで準グランプリを獲得し、事業化を経験。グループ会社立ち上げなども経験し、2014年からリクルートホールディングスの新規事業開発部門を統括。グループ内の新規事業開発や社内起業家を生み出すための様々な活動を推進してきた。

【写真左】　グロービス・キャピタル・パートナーズ　COO　今野穣氏

2006年入社後、約12年にわたり、主にIT領域での投資活動を手がけている。主な投資担当先にライフネット生命保険、ブイキューブ、みんなのウェディング、アカツキ、ビープラッツ、Quipper、SAVAWAY、キラメックス、Vasily、スマートニュース、ビズリーチ、yappli、Akippa、リノベる、などがある。

【写真右】　東京急行電鉄株式会社都市創造本部戦略事業部事業統括部企画担当課長補佐加藤由将氏

2004年入社。経理業務に携わった後、社内新規事業の立ち上げの際にチームにアサインされ、コンセプト作りから実施・運営まで一貫して携わり、イントレプレナーとしてスタートを切る。この間、MBAでイントレプレナーについて学び、理解を深めていく。その後、2015年に「東急アクセラレートプログラム」を始動させ、現在に至る。

オープンか、クローズか。そして、共創の成果とは。

「大企業側が持っているオープンイノベーションへの意識のリアルなところが知りたい」と話すのは、グロービス・今野氏。大企業はスタートアップと組みたいと言うものの、“膨大なデータを外に出すことが難しい”といった障壁もよく耳にする話です。オープンイノベーションと言いつつも、結局は“クローズ”になっているケースも見られるため、そのあたりの大企業側の意識をテーマに話したいという今野氏。さらに、「“大企業がスタートアップと連携しました”というニュースはよく聞くものの、その成果がニュースになることは少ないのでは？」という問題を提起しました。

この問いに対して次のように答えたのはリクルート・麻生氏です。「確かに成果の段階になると、急に情報がクローズになります。その理由は、秘匿性の高さにあります。例えば、スタートアップの技術を駆使した共同研究などの場合、情報は外に出すのは基本的に難しいですね」。

一方、東急電鉄・加藤氏は、「失敗事例は、情報として表に出してもメリットがないですし、“犯人探し”になってしまう可能性がありますからね。バリューチェーンのどこで融合させるのかによって公開出来る情報範囲が異なるので、コア部分で取り込むメーカーと違って東急アクセラレートプログラムの場合はサービス連携が多いので、比較的外部に情報を発信しやすいですね」。

オープンイノベーションは次のフェーズへ。

また、三者の会話の中で出てきたのが、「オープンイノベーション2.0」というキーワード。オープンイノベーションがトレンドとなり、さまざまな企業で取り組みが始まっているものの、カネ・ヒト・モノといったリソースがない状況のなか、見切り発車でスタートしている事例も見られます。オープンイノベーションがただのトレンドワードで終わらず、次のフェーズに向かうためにどのような考え方が必要なのかーー。

「東急電鉄の場合は、経営トップ自身が多くの新規事業に挑戦してきたイントレプレナー。やはりトップが新規事業を“分かっている”ということが重要です。オープンイノベーションに挑戦する組織には、新規事業経験のある”Chief Innovation Officer（CIO）”を置くことも一つの手段。”管理がうまい”という人物ではなく、事業創出に挑戦した経験を持つ人物であることが必須ですね」と話す加藤氏。

一方、「そもそも、オープン“イノベーション”というワードが適切なのでしょうか」と話すのはリクルート・麻生氏。“イノベーション”というと、ゼロから生み出すというイメージが先行してしまい、敷居が高くなってしまう。オープン“トランスフォーメーション”というワードの方が、時流に合っているのでは」。さらに麻生氏は、「大企業とスタートアップ、という構図だけではなく、大企業と大企業、大企業と中小企業という組み合わせも考えるべき」と話します。この発言に続き、グロービス・今野氏は「大手メーカーの研究所には、イノベーションをおこすポテンシャルを有したまだまだ技術があると聞きます。ソーシング対象はスタートアップだけではありません」と語りました。