東京女子医科大・デンソー・日立など参加、「スマート治療室」のハイパーモデルが臨床研究開始

現状、手術室等の現場では、多種多様な医療機器・設備から発生する膨大な情報を、医師やスタッフが限られた時間内に判断しつつ治療を行っている。そこで、学校法人東京女子医科大学は、国立研究開発法人日本医療開発研究機構（AMED）、信州大学等5大学、デンソー、日立製作所等11社と共に、IoTを活用して各種医療機器・設備を接続・連携させ、手術の進行や患者さんの状況を統合把握することにより、手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の開発を進めている。

本プロジェクトは東京女子医科大学（先端生命医科学研究所　村垣善浩教授、岡本淳特任講師他）が統括し、国内外の産業界で普及しているミドルウエアORiN（Open Resource interface for the Network）をコア技術とした汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKⓇをデンソーが中心となって開発し、日立製作所のオープンMRI等の手術室内医療機器・設備を接続している。2016年に「ベーシックモデル」を広島大学病院、2018年に「スタンダードモデル」を信州大学医学部附属病院に設置し、機器のパッケージ化や新規アプリケーション等の開発を進めてきた。

そして今回、「ハイパーモデル」手術室が東京女子医科大学病院の第一病棟内に完成。各種医療情報を「時系列の治療記録」として収集・提供（表示）し、手術室外の医師・技師等にも共有することにより、治療の効率性や安全性の向上が期待される。

これらを検証するための脳神経外科に関する臨床研究を2019年2月より開始。スマート治療室の情報は将来的にはビッグデータとしての解析も可能で、保守・管理の面でも、機器操作ミスの防止や機器故障の未然検知、コスト管理（稼働時間の短縮）に大きなメリットをもたらす。

「ハイパーモデル」では今後ロボティック手術台を実用化し、MRIへの患者自動搬送や治療室における術野位置コントロール機能を実現していくとともに、生存予後の予測や機能予後の予測、術中の危険予測、手術効率向上のアドバイス等を迅速に行うための臨床情報解析システムを開発し、蓄積された臨床情報を高効率に利用する「AI Surgery」の実現を目指す。

【スマート治療室プロジェクト参画企業一覧】

■大学等：東京女子医科大学、信州大学、広島大学、東北大学、鳥取大学

■企業等：株式会社デンソー、日本光電工業株式会社、ミズホ株式会社、パイオニア株式会社、キヤノンメディカルシステムズ株式会社、株式会社日立製作所、株式会社セントラルユニ、グリーンホスピタルサプライ株式会社、エア・ウォーター株式会社、エア・ウォーター防災株式会社、SOLIZE株式会社

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（eiicon編集部）